9月11日は「公衆電話の日」です。最近は街中で見かけることも減った「公衆電話」ですが、災害時には大事なライフラインになるんです。

　「めっきり使わなくなった」という声も多い、公衆電話。

　名古屋・栄の三越すぐ近くにある公衆電話を使う人を探して、記者が1時間「張り込み」をしてみましたが、使う人は見当たりません。

　そこで街の人に、公衆電話を使うかどうか聞いてみると――

　Q.公衆電話を使いますか
　「全然。スマホ持っているので、本当に使わない」
　「使っていない。小学校ぐらいまでは使っていた。携帯を持っていなかったので」

　Q.どれぐらい使ってない
　「覚えていない」

　まるで、無いものとして扱われてしまっている電話ボックス。

　「公衆電話を見つけること自体がとても難しい」という声もありました。

　日常での利用は少なく、その存在感が薄まりつつある「公衆電話」。

　総務省の統計によりますと、1993年度末には約82万台が設置されていましたが、携帯電話の普及などにより、この30年で徐々にその数を減らし、昨年度末には約11万台にまで減少しました。

　「現金もあまり持たないので、必ず小銭を持っているわけではない。災害時などでしか使わないかな…」

　今は使う機会が少なくなっている公衆電話ですが、災害時などにおける有用性が見直されています。

　8月九州に上陸し、被害をもたらした台風10号。

　一部地域では停電や機器の故障が原因で、携帯電話を中心に通信障害が発生したといいます。

　13年前の東日本大震災の発生時には東京で携帯電話がかかりにくい状態になり、街の公衆電話には長い列ができました。

　「不測の事態」の連絡手段として役立つ「公衆電話」。

　「公衆電話は一般的に、災害時優先電話という扱いになっていて、通信規制の対象外になっている。発信がしやすい状況になるので、公衆電話から発信してもらえれば」(NTT西日本　兼田佳枝さん)

　設置台数は年々減っていますが、実は「緊急時に必要とされる数」は確保されているといいます。

　「市街地だと、おおむね1km四方に1台ぐらいを目安に設置されている。主に駅や公共施設。地域の皆さんが集うような商業施設などにある」(兼田さん)

　市街地では1km四方に1台、それ以外の場所では2km四方に1台を原則設置することが法律で定められています。

　NTTのサイトでは住所や駅名などを入力すると近くの公衆電話の場所を確認することができます。

　さらに災害時には「特別」な公衆電話も準備されているといいます。

　「避難所が開設される時は自治体と協力して、災害時用公衆電話が設置される」(兼田さん)

　「災害時用公衆電話」とは避難所などに事前に設置された回線を使い、被災者などが無料で使用できる電話のことです。

　通信規制の対象にならず停電時でも使えるこの回線。

　いざというときのために愛知県内でも避難所などを中心に1800か所以上に備え付けられています。

　災害時のために覚えておきたい公衆電話の使い方を改めて教えてもらいました。

　「受話器を取って、硬貨を入れる。そのあと、発信したい電話番号を押すと相手につながります」(兼田さん)

　Q.災害で停電した時は使えない
　「公衆電話はNTTの通信局から電話回線を使って電源供給されているので使うことができる」(兼田さん)

　さらに、特に不慣れな子どもたちに使い方を学んでもらうために学校などでは「公衆電話教室」なども開かれています。

　「日ごろから公衆電話の場所を確認することや実際に使ってもらうなどするといいかなと思っています」(兼田さん)