自宅での転倒や認知症などの早期発見につなげるため、YKKAPや大東建託などが参加する業界横断のプラットフォームが発足します。 　プラットフォームは医療系のスタートアップが開発し、YKKAPや大東建託のほか、NTTドコモや中部電力などが参加します。 　自宅での転倒は年間740万件を超えるとされ、認知症が原因のケースがおよそ4割を占めています。 　プラットフォームでは、こうした転倒を非接触型の機器で検知したり、顔の画像から心拍数や呼吸数などのバイタルを測定したりすることなどで、認知症や脳卒中といったリスクの早期発見と治療につなげることを目指します。 　YKKAPの社員寮で転倒を検知する実証実験を行い、NTTドコモはオンライン診療などの環境を整えます。 　今後、プラットフォームには最新技術を持つヘルステック企業など、さらに多くの企業が参加する見通しです。